米中対立の結果、中華スマホからGoogle・Microsoftが完全に消える日….?

米中対立の結果、中華スマホからGoogle・Microsoftが完全に消える日….?

米中対立の煽りを食らってHUAWEIスマホで「Mate 30 Pro」以降でGoogleサービスが使えなくなりましたが、それ以外のOPPOやXiaomiなどでも使えなくなるかもしれない可能性もあるかもという巷の噂。そうなると買い替えタイミングとなる2年後はどうなるのか?

最悪のシナリオ

今はGoogleはNGでMicrosoftはOK

この話題で個人的にどうしても納得できないのが、Googleは使えなくなるのにMicrosoftのサービスは使えるということ。

どちらも典型的なアメリカ企業です。

なぜGoogleはだめでMicrosoftはOK?

さらに言うならAdobeはいいの?

MicrosoftについてはPC版Windowsは一時規制がかかっていましたが、今はコンシューマー向けは解禁になっているようです。

しかし、スマートフォンに搭載するサービスやアプリでGoogleは規制対象でMicrosoftは規制されないというのがわかりません。調べたのですがやはりわかりません。

ただ今後の米中関係次第ではMicrosoftも規制対象になる可能性は大いにあります。

最悪のシナリオは、米中対立が激化すれば全ての中華スマホ(現行機種も含む)で、全てのGoogleサービスやアプリ、Microsoftサービスやアプリが使えなくなること。

中華スマホ規制の大元は中国覇権主義にある

この問題は、犬猫対立のようにジョークで済ませられる問題ではなく、非常に根深く中国共産党が西太平洋全般の支配権を握ることを諦めない限りは、米中対立は途中緩急あれども激化することは疑いないところです。また米国が西太平洋の中国影響下になるのは絶対に認めません。

香港問題も米中関係に大して火に油を注いでいますが、中国にしてみれば経済特区としての香港の価値が中国の中で低下してきたので(他の都市が発達した)、厄介な香港はお払い箱ということで今回の香港国家安全維持法にかかる中国の動きになっています。

<コラム>
余談ですが、香港国家安全維持法域外適用がうたわれているとんでもハップンな法律です。どういうことかというと、仮に筆者が日本のメディアで声高に中国の香港支配体制を強烈に批判したとします。それが中国公安当局の目に止まり香港国家安全維持法で手配(域外適用ができるのでなんでもありです)されたとすると、香港あるいは中国と犯罪人引渡し協定を結んでいる国に筆者が行くと逮捕されてしまうわけです。あるいはどこの国にも属さない南極大陸や宇宙空間でも中国域外で中国法に触れたことをしたのを理由に逮捕されてしまうのです。さらに言えば中国所属の航空会社の飛行機に乗った途端に逮捕されてしまいます。近代史のなかでこんな馬鹿な法律はこれだけです。

どんどん話がはずれそうなので、香港の次は台湾だ!という話もあるのですが、それはまた機会があれば書きたいと思います。

閑話休題。

話をスマホに戻すと、最悪のシナリオは世界の中華スマホから全てのGoogleサービスとMicrosoftサービスが消えることです。

中華スマホからGoogleとMicrosoftが消える日

こうなったときはスマホどころじゃなくて、米中開戦前夜みたいなことになっている可能性が高いわけですが、軍事行動には及ばないという仮定で話をすすめましょう。

影響を受けない(少ない)人

これはもう使い方次第ですが、SNSとメールとLINEとブラウザとOKな人なら多分あらかた問題ないでしょう。

極端に言えばGoogleマップの代わりがあって、LINEを含む日本製アプリがインストールできればいいだけ。

Google Play以外から日本のアプリがダウンロードさえできればいいんでしょう!?

ちなみに、YouTubeもGoogleサービスなので最悪シナリオではYouTubeは中華スマホでは使えなくなるわけです。これはちょっと痛い人も多いかも。

影響が大きい人

これはもう「筆者」です(苦笑)

真面目な話をするなら、Androidスマホをガンガン仕事に使っている人たち。

Google G Suite(Googleの有償サービス)を使っている。
Microsoft Office 365 BuisnessをAndroidで使っている。

特にGoogleは一般的に考えても結構大きいです。

<Google>

Google Playが使えない。
Googleマップが使えない。

Google Driveが使えない。
YouTubeが使えない(アップロードも視聴も)
Chromeが使えない。
Googleカレンダーが使えない。
Googleスプレッドシート・スライド・ドキュメントが使えない。
Googleフォトが使えない。

<Microsoft>

Office for Androidが使えない。
Outlook for Androidが使えない。
OneDrive for Business (Android)が使えない。
Excel/Word/PowerPoint for Androidがつけない。

ほかには、Adobeも可能性としてありえますね、立派なアメリカ企業です。

そうなると、自分のためにも次回は中華スマホ以外を選ぶしかありませんが、ハイエンド系でHUAWEIは結構いいんですよ、ほんとに。

もし上記のようなアプリやサービスが使えなくなると、業務使用している人・企業でも他社を選ばざるを得ません。アプリやサービスに問題がなくても企業ユースでHUAWEIを使っているだけで、その企業は米国政府との取引ができなくなるかもしれませんので油断大敵です。

中華スマホ以外のSIMフリー選択肢

スマートフォンデータベースで、「SIMフリー」「2019/01以降発売」で検索すると35機種がひっかかります。

下記の赤文字が中華スマホです。なぜかXiaomiがありませんが…ん?

あらま、スマートフォンデータベースにはXiaomiがもともと入っていませんね。

HUAWEI (5)
OPPO (3)
Wiko (1)
サムスン (3)
ASUS (2)
モトローラ (4)
Google (2)
シャープ (6)
富士通 (4)
ソニーモバイル (3)
トーンモバイル (2)

筆者の場合で、今のHUAWEI Mate 20 Proを置き換えるスペックをもったものに絞りましょう。

SIMフリー」「2019/01以降発売」「防水」「緊急地震速報」「CPUクロック2.7GHz以上」「8コア」「電池4000mAh以上」にすると残ったのは1機種、HUAWEI Mate 30 Pro 

なんてこったい!問題のHUAWEIじゃないか!

もし今OPPO、Xiaomi、HUAWEIをお使いであれば、自分がスマホに望む条件を入れて検索してみるとよいでしょう。次に買い換えるなら、先々の米中関係が急速改善は見込めないので、中華スマホ以外で検索してみましょう。

個人的には別に中華スマホが大嫌いというわけでもない(大好きではないですが)、本当は規制が緩和されるのがいいのですが、そのような見通しは皆無ですからねl

SIMフリー期待の星はSHARP AQUOSだけ

今の日本のスマートフォンでシェアトップはなんと言ってもAQUOSです。

この記事によれば、Androidではシャープが10.2%、ソニーモバイル8.9%、サムスン電子8.8%、京セラ5.6%となっています。

これらの中でSIMフリーにも積極的なのはシャープだけです。

ただ、性能バランスがどうにもよくないのです。

AQUOS zero2 SH-M13とかよく出来ていますが、外部メモリは非対応です。まあROM256GBなのでそこは譲れるとして、Snapdragon 855搭載なのにバッテリー容量が少なめの3130mAhなので、ユーザーの評価は電池のもちが悪い!ってこと。

AQUOS zero3とか(もし出るならですが)期待したいところです。

まとめ

米中関係悪化は身近なSIMフリースマホの世界にも影をおとしており、すでにHUAWEIの新機種ではGoogleサービスが使えない。今後はOPPOやXiaomiなどにも広がる可能性もあるし、もっと悪化すればMicrosoftサービスだって禁中華スマホになるかもしれない。

SIMフリースマホにおいて日本で頑張っているのは事実上SHARP AQUOSだけ。

非中華のハイエンドSIMフリースマホとなると選択肢は極めて限られる。

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